クリーンエネルギーの基本を網羅！ メリット・デメリットまで一挙に解説

クリーンエネルギーとはなにか。「二酸化炭素を出さないエネルギーのこと？」と思われるかもしれませんが、それだとちょっと例外が出てしまいます。

今の時代にどんなメリット・デメリットがあるか、どんな種類があり、それぞれ特徴があるか。基本をおさらいしながら確認しておきましょう。

高い環境評価を獲得するため、脱炭素化を目指している企業様も多いはずです。事業で使うオフィスなどの電力をクリーンエネルギーに替えることで、社会に求められる企業に近づけます。

クリーンエネルギーとは

効果的にCO2を削減するためにも、まずはクリーンエネルギーの基本を知っておきましょう。

クリーンエネルギーは、「再生可能エネルギー」や「再エネ」と同じものを指しています。一般的には「再生可能エネルギー」というワードの方が使われていますね。

資源エネルギー庁では、再生可能エネルギーを以下のように説明しています。

再生可能エネルギーの定義
エネルギー供給事業者による非化石エネルギー源の利用及び化石エネルギー原料の有効な利用の促進に関する法律（エネルギー供給構造高度化法）においては、「再生可能エネルギー源」について、「太陽光、風力その他非化石エネルギー源のうち、エネルギー源として永続的に利用することができると認められるものとして政令で定めるもの」と定義されており、政令において、太陽光・風力・水力・地熱・太陽熱・大気中の熱その他の自然界に存する熱・バイオマスが定められています。

https://www.enecho.meti.go.jp/category/saving_and_new/saiene/renewable/outline/index.html

原子力発電や水素ガスは含まれる？

二酸化炭素を出さない発電方法というと、原子力や水素ガスも当てはまりますが、こちらの2つはクリーンエネルギーとは定義されていません。

原子力発電の場合は放射性物質の問題があります。水素ガスはエネルギー源である水素を生み出す過程で、CO2を排出してしまうという問題があるからです。

ただし、現在進められている太陽光発電で水素を作る試みが定着すれば、クリーンエネルギーとなる可能性はあるでしょう。

つまり、現状のクリーンエネルギーとは引用した文章の通り、基本的に私たちがイメージしている「環境に優しい」「クリーンなエネルギー」という認識で問題ありません。

クリーンエネルギーのメリット

日本全体ではなく、企業として利益や安全性を追求する意味でも、クリーンエネルギーを導入する価値は十分にあります。

クリーンエネルギーがもたらす企業へのメリット

• CO2排出量を削減できる
• 停電時でも発電可能
• 導入には補助金が使える
• 電気料金削減＆売電可能

最大のメリットは脱炭素化に繋がる点でしょう。他にも停電時、発電した電力で業務を行えるため、いざというときも安心です。

導入費用はそれなりにかかりますが、補助金で減額可能。また発電した分の電力を使うことで電気代削減。余った分は売電収入となるため、初期費用の回収も期待できます。

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クリーンエネルギーの現状と課題

意外に感じるかもしれませんが、実は日本国内ではクリーンエネルギーをあまり発電していません。

2017年時点では、日本の電源構成におけるクリーンエネルギーの割合はわずか16％。ドイツやイタリアなどは30％台で、諸外国の中では低い部類です。

加えて日本は資源そのものも少なく、海外から輸入した化石燃料を用いる火力発電に頼り切りです。

なぜ日本でクリーンエネルギーによる発電が浸透していないのかというと、原因は2つあります。

発電コスト

1つは発電にかかる費用です。日本は他国に比べ労働賃金がかかるため、機材の生産や工事にどうしてもコストがかかってしまいます。

中でも太陽光発電は大量導入が進むと共に市場競争力が働き、省コストで設置・保守する方法が確率しました。今では部分的に、従来の発電方法と同レベルのコストで発電できるようになりましたが、他のクリーンエネルギーではこれほどのコストダウンは進んでいないのが現状です。

発電環境、立地の縛りが大きい

2つめは発電環境です。日本は平野が少ないため、クリーンエネルギーの代表格である太陽光発電や風力発電を設置するのが難しいです。電力の需要が大きいエリアのまわりでは、地価や住環境等への影響が懸念されてしまいます。

さらに、日本は、エリアをまたいだ再生可能エネルギーの融通が効きづらい地形をしています。

ヨーロッパでは発送電のシステムを網の目のように張り巡らせており、余った電気を周辺エリアに譲りやすい形になっています。しかし、細長い島国の日本では、電力の受給が可能なエリアが限られており、大量の電力を受け渡すことができません。この状態だと、自然の営みで大量に発電できたとしても、基本的にはそのエリアで消費しなければならないという縛りが生じ、クリーンエネルギーの積極導入を阻害してしまいます。

日本はこの状況を解消するために様々な施策を行っています。個人や事業者が取り入れやすいのは発電した電力をその場所で使う「分散型電源」という考え方で、自家消費型太陽光発電や蓄電池の利用が推奨され、補助金が出る根拠にもなっています。

費用をはじめとして課題は多いですが、クリーンエネルギーの発展は環境への配慮以外にも、さまざまなメリットがあります。

• 国内のエネルギー自給率向上
• 輸入燃料にかかっているコスト削減

このため、日本政府は、2030年度にはクリーンエネルギーの比率を22～24％に上げることを目標としています。

クリーンエネルギーで脱炭素化する2つの方法

CO2を削減したい企業様向けに、クリーンエネルギーで脱炭素化する方法を2つ紹介します。

①電力会社の変更

自社のオフィスや施設の消費電力をクリーンエネルギーにするなら、電力会社の変更が費用や手間もかからず、一番お手軽です。

電力会社を変更しても、電気の質や供給はこれまでと変わりません。また新電力といっても、20年間もの実績のある電力会社も複数存在するため、安心して乗り換え可能です。

当サイトの姉妹サイト、スイッチビズでは脱炭素化を目的とした企業様に適した新電力会社をご案内しております。無料で見積もり可能、当サイトの専門コンサルタントが対応するため、疑問点などお気軽にご相談ください。

②自社でクリーンエネルギーを発電

電力会社の変更以外にも、自社のオフィスに太陽光パネルを取り付けるなど、クリーンエネルギーを自ら発電するのも脱炭素化には有効です。

太陽光の他にもクリーンエネルギーがありますので、ここからは各種エネルギーの種類とそれぞれのメリットを解説します。

クリーンエネルギー5種の特性

①太陽光発電

現状では一番おすすめできる発電方法です。太陽光パネルを設置し、太陽光のエネルギーで発電します。

メリットはさまざまな建物の屋根に設置できる点です。クリーンエネルギーといえば太陽光発電というイメージがあるため、太陽光パネルを設置するだけで、「あの会社はエコだ」だと企業のイメージアップにも繋がるでしょう。

デメリットは天候に左右される点で、日によって発電量にムラがあります。

②風力発電

風の力で風車のプロペラを回すことで、エネルギーを発電します。

メリットは発電効率の高さと、夜間でも発電できる点です。

デメリットは発電にかかる運用費用と、太陽光発電と同じく天候に左右される点。そして設置場所です。風力発電が強いエリアに設置しなければならず、どうしても設置場所が限られてしまいます。

③水力発電

水車やダムなど、水の位置エネルギーを利用して発電する方法です。

メリットは発電効率の高さと、天候や昼夜問わず、常に発電可能な点です。

デメリットは導入の難しさです。水を利用する都合上、河川などの近くでなければなりません。また安全上の調査や水利権などの問題をクリアしなければならず、導入には相応の手間がかかります。

特に、ダムなど大型設備の場合、導入にあたって大規模な工事が必要となるため、環境破壊に発展してしまうという声もあります。

④地熱発電

地下に眠る熱を利用した発電方法です。

日本は世界でも有数の火山国であるため、地熱資源は豊富です。メリットはその潜在的なエネルギー量の豊富さ。そして、天候や昼夜問わず常に発電可能な点です。

デメリットは発電効率の低さと設置が困難を極める点。発電条件を満たせる場所は、温泉や国立公園など既存の施設が既にあるケースが多く、設置は大変難しいでしょう。

⑤バイオマス発電

動植物から発生したバイオマスを利用した発電方法です。

廃棄物や生ゴミを再利用するため、いつでも発電可能です。デメリットは発電効率の低さです。たくさんのバイオマスを集める必要があり、その手間やコストがネックとなってきます。

クリーンエネルギー導入は太陽光発電がおすすめ

このように5つあるクリーンエネルギーのメリット・デメリットを比較してきましたが、やはり現状では太陽光発電が一番導入しやすいでしょう。

クリーンエネルギーである太陽光発電を導入することで脱炭素化。企業のイメージアップ、停電など災害時の対策としても有効と、メリットは多種多様です。

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