太陽光発電の面積

使っていない土地の活用法として、太陽光発電設備の導入を検討する人もいるだろう。その場合、手持ちの土地に設置できる太陽光発電設備の規模を知らなければ、かかる費用の計算も始められない

太陽光発電所は、土地いっぱいに太陽光パネルを設置できるわけではない。太陽光パネルなどの発電機材を置く以外にも、確保するべき面積がある。

この記事では、太陽光発電設備を設置する際に必要な土地の広さを中心に、得られる収入の目安についても解説していこう。これから太陽光発電を設営しようと考えている人は、ぜひ参考にしてほしい。

産業用太陽光パネル設置に必要な面積の目安

この段落では、太陽光発電パネルの設置に必要となる面積の目安などについて、設置容量ごとに表をまとめたものを紹介する。ちなみに、現在は1枚あたり300Wの太陽光パネル(単結晶パネル)が主流となっている。

設置容量ごとのパネル枚数・必要な面積

設置容量パネル枚数必要な有効面積
10kW34枚~130~180平方メートル
30kW100枚~295~400平方メートル
50kW167枚~490~700平方メートル
80kW※低圧・過積載267枚~700~930平方メートル
100kW※低圧・過積載334枚~940~1340平方メートル

設置容量ごとの発電量・想定される売電収入

設置容量年間発電量年間売電収入(税別・21円/kWhの場合)
10kW1000~1万2000kWh21~25万円程度
30kW3万~3万6000kW63~75万円程度
50kW50000~6万kW105~125万円程度
80kW※低圧・過積載8万~9万6000kW168~200万円程度
100kW※低圧・過積載10万~12万kW210~250万円程度

この表の通り、発電容量1kWあたりに必要な面積はおよそ10~15平方メートルとされている。ただし、長方形や正方形に近い形の平らな土地などでは敷地の全体を効率的に使用できるため、もうすこし小さい面積でも設置できる場合もある。

産業用太陽光発電に必要な土地

産業用太陽光発電の運用を検討する場合には、どのくらいの広さの土地が必要なのだろうか。ここでは、すでに所有している土地や、購入を検討している土地の広さによって、太陽光発電の規模はどのくらいになるのかを紹介する。

最低でも100~130平方メートル以上の土地が必要

産業用太陽光発電の運用を検討するなら、必要な土地の目安を知っておきたい。10kW程度の太陽光発電を設置するなら、最低でも100~130平方メートルくらいの広さが必要だ。産業用太陽光発電としては小規模だが、初期費用を安く抑えられることがメリットになる。

10kW未満の設備よりも売電価格は安くなるものの、20年間の長期にわたって固定価格による売電が可能になる利点があるのだ。安定収入が見込める、太陽光発電ならではの魅力ある事業といえるだろう。ただし、2020年度からは、産業用太陽光発電については余剰電力のみの買取となっている点に注意したい。

500平方メートル以上の土地があれば高圧も可能

500平方メートル以上の土地であれば、50kW以上の高圧で運用することも可能だ。規模が大きくなる分、初期費用の額は比例して高くなるが、50kW以上であれば全量売電が可能なため収入を増やすこともできる。FITによって安定して売電収入が入ることで、初期費用も早めに回収できる可能性も高いだろう。固定買取期間が終了する20年以降も、継続して収入が得られるメリットも期待できる。

ただし、50kW未満の低圧に比べて、キュービクルの設置やメンテナンスには費用がかかることもふまえておきたい。50kW以上の太陽光発電を設置するなら、事前にしっかり費用対効果を検証しておく必要がある。

大規模発電所を運用するなら1600平方メートル以上

1600平方メートル(約500坪)以上の土地に、太陽光発電を設置する場合について説明していく。1600平方メートルという広さがあるなら、150kW以上の大規模な発電所の運用も可能になるだろう。

前述の通り、50kW以上の高圧には初期費用やランニングコストがかかるのはやむを得ない。しかし、実際には大規模発電所の場合は太陽光発電から得られる発電量が多いため、収益性の高い効率的な運用が期待できるのだ。ただし、初期費用や維持費も高額になることをふまえて、運用開始前にしっかりしたシミュレーションをすることが大切になってくる。

太陽光発電に広さが必要な理由

太陽光パネル面積

太陽光パネルを設置する土地面積を算出する場合、「太陽光パネルの面積」「パネル間の面積」「外周のメンテナンス通路の面積」の3種類の面積を考慮する必要がある。それぞれの面積について、下記で説明する。

太陽光パネルの面積

太陽光パネルの面積はパネルメーカーや設置角度によって異なるため、正確な面積を把握するには型番を調べるとともに、角度ごとの投影面積を計算しなければならない。

一般的な産業用太陽光発電のパネルのサイズは、目安として畳1枚分程度の広さだ。正確には、長辺1.65メートル×短辺0.992メートル前後が主流となっている。

パネル間の面積

太陽光パネルを複数のアレイに設置する場合、パネル同士の影を避けたり、メンテナンス・点検用通路を確保したりする目的で、南北の間にすき間を作る必要がある。

また、地面からパネルまでの高さは1メートル程度が望ましいが、最低でも0.6メートル以上は確保したほうが良い。これは、除雪や除草作業といった敷地管理やメンテナンスの作業をしやすくするほか、積雪による破損や周囲の建物などの影の影響を減らすためである。

さらに、保険(水災)の割引条件では地面からパネルまでの高さが規定されているケースもあるのだ。

外周のメンテナンス通路の面積

所有している土地の面積いっぱいに太陽光パネルを設置することは現実的に不可能である。

まず、フェンスの影が太陽光パネルにかからないようにするための離隔距離(クリアランス)を空けなければならない。次に、メンテナンスなどの作業をするとき、器具などを持って通行し、作業できるだけのスペースが必要になる。

フェンスには、第三者のいたずらや事故を防止するために、発電システムから距離を取るという意味もある。フェンスのすき間から手を入れても太陽光発電設備に触れることができない程度の距離が義務付けられており、1メートル以上が望ましい。

つまり、土地の外周の総延長×1平方メートル以上の面積には、太陽光発電を配置できないということになる。

太陽光パネルの設置面積を考える2つの方法

設置面積計算

太陽光パネルの設置面積を考える場合、設置容量を基準として必要な面積を計算する方法と、使用可能な面積を基準として設置できる容量を計算する方法がある。

どちらの方法においても、上で説明した「敷地を構成する3種類の必要面積」をふまえて考えなければならない。ここでは、2つの計算方法について、個別に解説する。

設置したい容量から必要な土地面積を計算する方法

設置したい太陽光発電設備の容量や規模が決まっている場合に、必要な面積を求める際は、まず設置面積を算出し、次に離隔距離を含む総面積を算出する。次のような2段階の計算を行う。

1:設置部分の面積(平方メートル)=設置したいkW数×1kW設置するために必要な面積
2:設置する土地を正方形と仮定し、√(設置面積の数値)で1辺の長さを求めてから次の計算を行う。

総面積=(1辺の長さ+2メートル)×(1辺の長さ+2メートル)

例として、50kWの太陽光発電設備(10度設計)を設置する場合、最低でもどれほどの面積が必要になるか、計算してみよう。

まず、設置部分の面積を計算する。

50kW×8平方メートル※=400平方メートル
※上では「発電容量1kWあたり10~15平方メートルが必要」と紹介したが、ここでは地面に対して10度の角度で設置するため「1kWあたり8平方メートルが必要」として計算する。

次に、設置部分を含めた総面積のおおよその値を計算する。

√400平方メートル=20メートル

設置部分の1辺は20メートルと求められる。さらに、設置部分の外側(縦横)に離隔距離を1メートルずつ設けるため、外周の面積はこのように求められる。

(20メートル+2メートル)×(20メートル+2メートル)=484平方メートル

同様に計算すると、10kWなら必要な総面積は120平方メートル程度、100kWなら920平方メートル程度となることがわかる。

使える面積から設置できる容量を計算する方法

使用可能な面積を基準として設置できる太陽光発電設備の容量を求める計算式は以下の通りである。上で述べた「設置したい容量から必要な土地面積を計算する方法」とは順序が逆の計算だ。

有効面積=(外周の長辺-2)×(外周の短辺-2)
設置可能容量(kW)=有効面積÷10~15平方メートル

おまかな数値だけを把握したい場合は、簡単な方法として「面積÷10~15平方メートル」の計算式を使用してもよいだろう。

では、例を挙げて計算してみる。条件は「50メートル×30メートルの敷地に最大限の容量を設置したい場合」としよう。

(50メートル-2メートル)×(30メートル-2メートル)
=48メートル×28メートル=1344平方メートル=有効面積
1344平方メートル(有効面積)÷10平方メートル(1kW設置するために必要な面積)=134.4kW

134.4kWの太陽光発電設備を設置できると計算できた。1kW設置するために必要な面積を15平方メートルとして計算した場合は89.6kWとなる。

ちなみに、改正FTI法では第三者が太陽光発電設備に触れたり立ち入ったりできないようにフェンスの設置が義務付けられている。この目的を満たすフェンスと設備の離隔距離として、最低1メートルは確保すべきである。

フェンスの設置義務の例外

ただし、太陽光発電設備を設置する場所によってはフェンス(柵や塀)の設置を省略できるケースもあるのだ。その例として、主に次の3つが挙げられる。

  • 屋根の上や屋上に設置するなど、第三者が近づくことが困難な場合
  • 塀で囲まれた庭などに設置する場合
  • 公道から離れた私有地の中に設置する場合

とはいえ、離隔距離はメンテナンスを行う際の点検通路としても使用することも考慮しなければならない。土地の外周と太陽光発電設備の間隔が1メートル未満の場合、通行に支障をきたすおそれがある。

太陽光発電に適した土地の選び方

太陽光発電投資を始めるために、これから土地探しをする人もいるだろう。日当たりなど土地選びのポイントが複数あるので、ここではどのような土地が向いているのかを解説していく。

日当たりがよく発電しやすい場所

日当たりがよいという要素は、太陽光発電において最初に押さえるべきポイントになる。太陽光発電は、発電量が多いほど売電収入による利益が得られることは間違いない。そのため、土地選びでは、できるだけ日当たりがよく発電しやすい場所を選ぶことが大切だ。

積雪や落ち葉が多い場所など、日陰になって発電を妨げる要因になる環境も避けたい。発電量が少なくなる以外に、故障につながる可能性もあるのだ。太陽光発電には、平地や南向きの斜面などが発電しやすい場所なので向いているといえる。

造成費があまりかからない場所

太陽光発電を設置したい土地の状態によっては、土地の造成が必要になって初期費用がかさむことも考慮しておこう。的確な整地をしておかないと、地盤が弱いために太陽光発電設備が倒壊するなどの危険性もある。

平面の土地であれば、雑草を除去し砂利を敷く、固化剤・石炭などを使って地盤を固める、といった作業が必要な場合もある。もともと森林になっている場所は、森林伐採のための費用もかかるのだ。造成費は土地によって変わるため、状態を把握して費用があまりかからない土地を選ぼう。

電柱が近く送電しやすい場所

太陽光発電では、発電した電力は電柱を使って発電所まで送電する必要がある。そのため、電柱が近くにある場所に太陽光発電を設置することが望ましい。

もし近くに電柱がない場合は、新たに電柱を設置する必要が生じるのだ。その際の費用は自己負担となり大きな出費につながる。たとえば、電柱を1本立てるためには、200万円程度が必要といわれている。これを初期費用に加算することになるため、予定外の出費がかさむだろう。

太陽光発電の土地選びでは忘れがちな要素であるため、候補になっている土地から電柱までの距離も確認しておこう。

太陽光発電を設置するために土地探しをする場合の注意点

太陽光発電設備を設置しようとする場合、すでに自分の土地を所有しているケースばかりではない。太陽光発電投資のために、これから土地を探すというケースも少なくないだろう。
ここでは、太陽校発電設備を設置する土地を探すときの注意点について解説する。

敷地面積には有効活用できないところも含まれる

まず、書類に記載された坪単価と、有効面積あたりの坪単価に差が出るケースがある点は要注意だ。土地の面積には、太陽光発電設備を設置できない地形や環境の土地も含まれている。

たとえば、平らでなく崖や大きな斜面などがある土地は、そのままの状態では太陽光発電設備を設置できない。土地の造成をしなければならないのだ。また、フェンスからの離隔距離やアレイ間の離隔距離も想定する必要がある。

太陽光発電の設置に適さない土地の例

  • 敷地内に段差がある
  • 三角地や細長い土地
  • 北側に傾斜がある土地

太陽光発電設備を設置できない部分の土地を除外すると、有効面積当たりの坪単価としては割高になってしまうケースもある。そのため、不動産の資料や登記上の資料に書かれた面積にくわえて、実際の有効面積をチェックしなければならない。

登記面積は実際の面積と誤差がある

登記簿謄本に記載されている登記面積は、実際の土地面積とは異なる場合もあるため注意が必要だ。あらためて測量をした結果、登記面積よりも狭かったなら事業計画を練り直さなければならない。

土地が登記面積で売買されることを「登記売買」、実際の面積で取引することを「実測売買」という。太陽光発電を設置するために購入しようとしている土地が、どちらの取引方法なのかを事前に確認する必要がある。

「登記売買」で取引した場合は、実際の面積と異なっていても売買金額の調整は行われないのだ。たとえ土地面積が実際よりも狭かったとしても測り直しできないため、面積の誤差についても把握しておきたい。

意外な場所を活用して太陽光発電を設置する例もある

太陽光発電に適した土地がない場合でも、意外な場所を活用して設置できることもあるのだ。ここでは、一例として水上太陽光発電とソーラーシェアリングなどについて紹介するので参考にしてほしい。

水上太陽光発電

水上太陽光発電とは、ため池や貯水池に設置される太陽光発電のことだ。「フロート」と呼ばれる軽い材質の架台を水上に設置し、太陽光パネルを浮遊させた状態で発電するタイプの太陽光発電である。

水上は周囲に障害物がないため、影になりにくく発電しやすいというメリットがある。土地とは違い造成する必要もなく固定資産税もかからない。水の効果で温度の急な上昇を防ぎ発電量への好影響もある。ただし、水上という新しい環境のため、設置費用やメンテナンスの手間はかさみやすい。

ソーラーシェアリング

ソーラーシェアリングは、農地に背の高い架台を建てて太陽光パネルを設置する方法だ。農業を継続しながら、太陽光発電も同時に行えるというメリットがある。

シーラーシェアリングは、「農地の一時転用」が認められた場合に限って行える、いわば期間限定の特例的な制度である。「農地の一時転用」に認定されれば、3年ごとに更新手続きをしてソーラーシェアリングの期間を伸ばすことも可能だ。多くの規定をクリアする必要がありハードルはが、すでに農業を行っている人におすすめの方法といえる。

ソーラーカーポート

ソーラーカーポートとは、駐車場の上に太陽光パネルを設置する方法である。駐車スペースの上部の空間を無駄にせず、自然エネルギーが得られると注目されている。駐車場利用者にとっても、パネルによって日差しを遮ることで遮熱効果が得られる、雨よけにもなるといった多くのメリットがあるのだ。

小規模のソーラーカーポートは増えてきたが、広大な駐車場を活用したメガソーラーの例も見られるようになってきた。

必要な設置面積の広さや発電規模を理解して土地を有効的に活用しよう

太陽光発電システムを設置する際は、太陽光パネルの面積にくわえて、パネル間の面積や外周通路の面積も考慮したうえで、必要となる総面積を算出しなければならない。

また、設置する土地をこれから探す場合は、書類上の坪単価だけをみてコストパフォーマンスを判断しないように注意しよう。実際に現地に行って有効面積を計測することが重要である。

太陽光発電設備を設置する土地をすでに持っている人も、これから土地を探す人も、タイナビNEXTの一括見積りを活用してみてほしい。太陽光発電設備の設置に必要な土地の広さについて相談でき、できるだけ安く設置するためのアドバイスを受けることも可能だ。